統合人間学、統合マネジメントへの思い（マネジメントをもっと身近に！）

私、白仁田裕二は26才で創業した後、経営者として、ビジネスマンとして、人として、多くの間違いを犯してきました。事業の無目的、間違った経営戦略、マネジメントの欠如、経営陣間の不信など、事業経営における重要な点での間違いでした。

この体験を通して、自分自身の未熟さを痛感し、経営理念、経営信条、事業のミッション、事業の定義、などを確立してきました。その基盤となるものが「統合人間学（経営人間学）」であり、「統合マネジメント」でありました。

統合人間学とは「自己実現、信頼関係の構築」の基盤となるものです。また統合マネジメントは、ドラッカーのマネジメントを基本とし「事業のマネジメント、組織のマネジメント、セルフマネジメント」の領域で構成されています。それぞれ社会一般にはまだまだ広まっておりませんが、一人ひとりの人生にとって重要なテーマとなるものと思っております。

僭越ではありますが、ここで紹介させていただきますのは、私と同じ間違いを犯している経営者、ビジネスマン、社会人が多い現状を鑑みてのことであります。私共の活動が、少しでも、社会、皆様の事業、人生にお役に立てればと祈念いたします。

おなか元気ぐるーぷ
代表　白仁田裕二

 

統合マネジメントチャンネル（YouTube）

このチャンネルでは、毎回、P.F.ドラッカー博士の著作の中から、読むべき本を紹介しながら、特に重要な項目をピックアップして”読み合わせ”を行う、いわゆる”読書会形式”で番組を作っておりますので、誰でもわかりやすく、かつ効率よく、ドラッカー博士の理論や考え方を理解することができます。

視聴者の方と一緒に”読み合わせ”を行うためのPDFの資料も、こちらのページから誰でも無料でダウンロードできるようにしていますので、そちらも、ぜひご活用ください。

①マネジメントの領域

ⅰ）事業のマネジメント（使命、事業の定義、ビジョン、戦略、社会の動きなど）

ⅱ）組織のマネジメント（８つの目標など）

②マネジメントを習得する（自転車に乗れるようになる、泳げるようになる）

ⅰ）共感したものから試してみる（小さく試す・仮説を立てて検証していく）

ⅱ）マネジメントの大枠を捉えるよう意識して、実践では個々のテーマを試行してみる（マネジメントまんだら図参照）（マネジメントまんだら図についての解説動画）

ⅲ）社会の潮流と自分達の位置を確かめながら、使命・役割を果たしていく

 中小企業・医院・各種団体向け人材教育プラン

成果をあげる人材教育プラン（M.O.I.式人材教育プログラム）

M.O.I式の人材教育プログラムは、「社長がインストラクター（講師)になる」ことを中核に据えた、中小企業や医院、各種団体向けの人材教育・マネジメント強化プログラムです。

たとえば、社員数100人以下の企業――つまり日本の中小企業の98％を占める会社では、「社長自らがインストラクター（講師)になること」こそが、人材育成の最大の鍵です。

社長が学ぶことなく、間違ったやり方で社員教育を行ってしまった結果、社員がどんどん独立して離れていく（しかも優秀な社員から)…そんな現実が多くの企業で起きています。

だからこそ、社長自身が“学び”“伝える”立場に立つことが、組織をまとめ、成長させるために不可欠なのです。

M.O.I式の人材教育プランでは、以下の３つの力をバランスよく高めていきます。

①セルフマネジメント（自分自身をどう動かすか）

②組織マネジメント（チーム・人材をどう育て動かすか）

③事業マネジメント（事業の定義・方向性をどう定めるか）

M.O.I式の人材教育プランは、単なる知識習得ではありません。実践と対話を通じて“人の器”を大きくする教育です。

変化の激しい時代においては、「人としての深さ」や「信頼関係を築く力」こそが、組織の未来を左右します。

MOI式人材教育プランは、社長をはじめとする経営陣がまず学び、
“教えることで、もっとも学ぶ”というサイクルを通じて、組織全体の学ぶ文化と求心力を育てます。

中小企業だからこそできる、小さくて強いチームづくり。その鍵は、「人」にあります。

私たちのMOIプログラムが、御社の“人と組織の可能性”を最大限に引き出す一助となれば幸いです。

M.O.I.式人材教育プログラム一覧

セルフマネジメント

セルフマネジメント導入コース
￥30,000×6回（月1）
初回特典として￥10,000×6回（月1 or 月2）

セルフマネジメントファシリテーター養成コース
￥30,000×6回（月1 or 月2）

組織リーダー

組織リーダーベーシックコース
￥30,000×6回（月1）

組織リーダーミドルコース
￥30,000×6回（月1）

組織リーダーファシリテイター養成コース
￥30,000×6回（月1）

経営者＆トップマネジメント

経営者・経営幹部コース
￥30,000×12回（月1）

経営者ベーシックコース
￥30,000×12回（月1）

成長戦略＆ビジョンコース（１）
￥30,000×12回（月1）

成長戦略＆ビジョンコース（2）
経営者ファシリテーター養成コース
￥30,000×12回（月1）

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    M.O.I.式人材教育プログラム
    特定商取引法に基づく表記

    販売社名：一般社団法人統合対話実践会

    運営責任者：白仁田 匡輝

    所在地：福岡県久留米市善導寺町飯田438-12

    電話番号：0942-30-6327

    メールアドレス：info＠onaka-genki.com

    ※上記アドレスは、迷惑メール対策のため、全角の「＠」で表記しております。お問合わせの際は「＠」を半角の「@」に変更してご利用ください。

    販売URL：https://onaka-genki.com/moi.html

    お支払い方法：銀行振込、クレジットカード払

    販売価格：商品申込ページに記載

    商品代金以外の必要金額：ありません。

    解約方法：解約をご希望の場合はinfo＠onaka-genki.comまで申込者氏名を添えてご連絡下さい。

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    継続決済の停止処理日について：継続決済の解約をご希望の場合は、次回継続決済の課金日の3日前までにご連絡ください。

    お申込み有効期限：14日以内にお願いいたします。 14日間入金がない場合は、キャンセルとさせていただきます。

    商品引渡し時期：初回のご入金確認後3営業日以内にご案内します。

    商品引渡し方法：商品購入メールアドレスへ配信

    返品・不良品について：お客様のご都合による返品および返金には応じられません。

    表現、及び商品に関する注意書き：本商品に示された表現や再現性には個人差があり、必ずしも利益や効果を保証したものではございません。

    M.O.I.式人材教育プログラム
    個人情報保護方針（プライバシーポリシー）

    第１条（個人情報保護体制の確立）

    一般社団法人統合対話実践会（以下「当法人」といいます）は、当法人が取り扱う全ての利用者を特定できる情報（以下、「個人情報」といいます）の保護について、社会的使命を十分に認識し、本人の権利の保護、個人情報に関する法規制等を遵守します。また、以下に示す方針を具現化するための個人情報保護マネジメントシステムを構築し、最新のIT技術の動向、社会的要請の変化、経営環境の変動等を常に認識しながら、その継続的改善に、全社を挙げて取り組むことをここに宣言します。

    第２条（個人情報の取り扱い目的）

    当法人は、利用者の個人情報を利用者の同意なくして利用目的の範囲を超えて利用することはございません。当法人が取得した個人情報は、以下の目的に利用致します。
    1. 本サービスの提供・運営のため
    2. 本人確認のため
    3. 本サービスに関するご案内（メルマガなど）などのため
    4. 利用者からのお問い合わせに回答するため
    5. 本サービスに関する規約変更など重要な通知の実施
    6. 法令の定め又は行政当局の通達・指導などに基づく対応を行うこと
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    第３条（個人情報の取り扱いについて）

    1.利用者から直接取得する情報
    当法人は、本サービスの利用にあたって、利用者から以下の情報を取得します。
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    ・IPアドレス
    ・Cookie

    第４条（IPアドレス）

    当法人は、ウェブサーバー上で収集したIPアドレスを不正なアクセスを防止するとともに当法人で使用するウェブサーバーに万一障害が発生した場合の迅速な原因特定と復旧を可能とし、当法人のサービスを適切・安全に管理・運営するためにのみ利用する場合があり、当該IPアドレスをお客様の個人情報と関連付けして利用または開示することはありません。また当法人は、当法人またはお客様を保護するために必要と判断した場合、当法人は、IPアドレスにより個人を特定して対策を実施することがあります。

    第５条（Cookieの利用）

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    第６条（個人情報の安全管理措置）

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    第８条（プライバシーポリシーの変更）

    当法人は、個人情報保護方針（プライバシーポリシー）の取り扱い方法について適宜見直しを行い、改訂することがあります。ただし、法令上利用者の同意が必要となるような本ポリシーの変更を行う場合、変更後の本ポリシーは、当法人所定の方法で変更に同意した利用者に対してのみ適用されるものとします。なお、当法人は、本ポリシーを変更する場合には、変更後の本ポリシー施行時期及び内容を当社のサイト上での表示その他の適切な方法により周知し、または利用者に通知します。

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    当法人は、利用者から前項の請求を受けてその請求に応じる必要があると判断した場合には、遅滞なく、当該個人情報の訂正等を行うものとします。
    当法人は、前項の規定に基づき訂正等を行った場合、または訂正等を行わない旨の決定をしたときは遅滞なく、これを利用者に通知します。

    第１０条（個人情報の利用停止等）

    当法人は、利用者から、個人情報が、利用目的の範囲を超えて取り扱われているという理由、または不正の手段により取得されたものであるという理由により、その利用の停止または消去（以下、「利用停止等」といいます）を求められた場合には、遅滞なく必要な調査を行います。
    前項の調査結果に基づき、その請求に応じる必要があると判断した場合には、遅滞なく、当該個人情報の利用停止等を行います。
    当社は、前項の規定に基づき利用停止等を行った場合、または利用停止等を行わない旨の決定をしたときは、遅滞なく、これを利用者に通知します。
    前二項にかかわらず、利用停止等に多額の費用を有する場合その他利用停止等をおこなうことが困難な場合であって、利用者の権利利益を保護するために必要なこれに代わるべき措置をとれる場合は、この代替策を講じるものとします。

    第１１条（個人情報の開示）

    当法人は、お客様より個人情報の開示を求められたときは、お客様本人に対し、これを遅滞なく開示します。ただし、開示することにより次のいずれかに該当する場合は、その全部または一部を開示しないこともあり、開示しない決定をした場合には、その旨を遅滞なく通知します。なお、個人情報の開示に際しては、１件当たり１，０００円の手数料を申し受けます。
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    第１４条（お問い合わせ）

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    2025年5月1日制定